メンタルヘルスケアにおけるエビデンス創出とDXを目指した研究開発を実施 ケイスリー株式会社（本店：沖縄県那覇市、代表取締役社長：幸地正樹、以下「ケイスリー」）が研究開発分担者を務める、京都大学を代表とする医学研究プロジェクト「こころの健康の保持増進のための超個別化AIプロジ...

ヘルスケアDXの特集に、医療・福祉コミュニケーションDXとしてケイスリーのプロダクトが紹介されました。 2022年4月号（3月1日発行）の月刊事業構想のヘルスケアDX特集にケイスリー株式会社（本社：沖縄、代表取締役社長：幸地正樹、以下「ケイスリー」）の代表インタビュー、行政向け公的通知個別化サービス「BetterMe」の紹介が掲載されました。 「ヘルスケアDX コロナ禍がもたらす事業変革」の特集で、市場・事業機会分析、先進企業のヘルスケアDX、行政におけるヘルスケアDXの紹介の内、ケイスリーは行政におけるヘルスケアDXで紹介いただきました。 「「行動科学」で行政の医療・福祉コミュニケーションをDX」という題で、ケイスリーの紹介、代表幸地の創業の経緯、浦添市における大腸がん検診受診勧奨の成果、HPVワクチン接種勧奨などの今後の取組について掲載されております。 掲載記事はこちらから： https://www.projectdesign.jp/articles/1d88d840-0578-47c9-9935-a217e0f7a283...

ケイスリーは、厚生労働省によるHPVワクチンの積極的勧奨再開をうけ、HPVワクチンの接種普及やHPVに関するリテラシーの向上をめざす取組みを2022年1月より、開始いたします。 ー取り組み開始の背景ー 　子宮頸がんは女性の子宮にできるがんです。日本では毎年約1万人が新たに同疾患と診断され、毎日8人もの人が命を落としています（※１）。生死に関わらない場合も、患者の約9割で子宮摘出などの負担の大きな治療が必要とされています（※２）。 　一方で、子宮頸がんは、HPVワクチンの接種と子宮頸がん検診の両方を行うことで、効果的に予防することができます（※３）。日本では、2013年から小学6年生から高校1年生相当の女子を対象に、ワクチンの無料での定期接種が開始されています。しかし、過去8年間、様々な背景から積極的勧奨が差し控えられていました。HPVワクチンの存在や無料接種の対象年齢を知らない人も増え、接種率は1%程度に留まっています（※４）。 　2021年11月に、厚生労働省は対象者に対し積極的に個別通知を送る積極的勧奨の再開を決定しました。2022年4月以降